新築建売マイホームを後悔で売りたい…引っ越したい際の売却全知識

すでに買った新築に後悔して、深刻に悩んでいませんか？

無理して手に入れたマイホームなら後悔も大きいことと思います。

私は不動産業界に18年いますが、新築でもすぐ売却する人がとても多いことに驚きます。

とはいえ、その人達の気持ちになれば、一生のマイホームに後悔を抱えて住み続けるくらいなら「売却」も決して間違いではないと、いつも思います。

あなたの気持ちはどうでしょうか？

この記事では、不動産業界18年のプロが『新築建売マイホームを後悔で売りたい…引っ越したい際の売却全知識』と題して徹底解説します。

今は買って後悔していても、記事を読んで実践すれば、高く売ってリセットできる人も多いはずです。

買った建売に後悔…
新築マイホームを売りたいけど売却損は？

後悔で新築を売りたいとはいえ「売却損」が一番気になりますよね？

新築建売の売却にも2パターンあって、下記それぞれの場合で売却損の考え方が違います。

それぞれの場合で、どの程度の売却損を覚悟すべきなのでしょうか？

売却損の考え方①
入居済の新築建売をすぐ売却する場合

購入価格から「1～2割程度下がる」ケースが多いです。

一度あなたの手に渡り、入居した時点で「中古住宅」になるからです。

つまり、買い手にとって「新品」という新築ならではの価値やメリットが失われることが大きな要因です。

さらに、新築一戸建て（建売住宅・注文住宅）や新築マンションの購入価格には不動産会社の利益や経費が上乗せされていることも、価値が目減りする要因の1つと言えるでしょう。

入居済の新築建売を後悔して売りたい場合は、「中古住宅」として売却せざるを得ないため、一定の損を受け入れる覚悟が必要です。

売却損の考え方②
未入居の新築建売をすぐ売却する場合

購入価格から「売却損なし」or「1割未満下がる」ケースが多いです。

完成後1年未満で未入居なら、まだ「新築」として売却できるからです。

ただ、新築とはいえ、完成から日数が経過している、登記記録が一度できている、希望を盛り込めない（設備・色等の選択）などから、心情的には「新築」と言い難く、基本的には少し値下がりすると考えます。

「新築住宅」とは、新たに建設された住宅で、まだ人の居住の用に供したことのないもの（建設工事の完了の日から起算して一年を経過したものを除く。）をいう。

引用元：住宅の品質確保の促進等に関する法律

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以上、後悔で新築建売のマイホームを売りたい人へ「入居済・未入居」各場合の売却損の考え方について解説しました。

実際の売却損は、地域のニーズ・土地建物の大きさ・間取り・設備仕様・保証内容など、新築の各特徴により異なります。

具体的に新築建売を売って引っ越したい場合は、必ず「不動産会社の査定結果」をもとに計画しましょう。

では続いて、新築建売のマイホームをすぐ売却する手順を解説していきます。

新築建売のマイホームを後悔で売りたい人の売却手順1～6

新築建売のマイホームを後悔で売りたい人に向けて、すぐ売却する手順の全体像です。

ちなみに、新築マイホームを高く売ってリセットできるかは、手順6つの内「最初の1～3」でほぼ決まります。

一般的に、売却開始から買主が見つかるまで「3ヶ月前後」が平均。
仮に3ヶ月で売れたとしても、全体で「5ヶ月近く」はかかる計算になります。

新築は建築から日が経つと売りにくいので、できるだけ高く売って引っ越したい場合は早めに決断しましょう。

売却手順1．
売却に強い不動産会社へ査定依頼する

あなたの新築マイホームが「いくらですぐ売却できるか？」を正確に把握しましょう。

売却成功には「複数社の比較」が重要ですが、ただ比較すればいい訳ではありません。

ポイントは、

つまり、売却に強い会社に絞って査定依頼し、その結果を比較することです。

不動産会社選びについては、この記事内の「新築建売を後悔で売りたい…プロが教える不動産会社選び4つの条件」で詳しく解説しています。

※査定に出しても必ず売る決まりはないので、もし査定額が合わない場合は、断って問題ありません。

売却手順2．
査定額をもとに売却計画を立てる

後悔して売りたいとはいえ「住宅ローンの完済が条件」になります。

そのため、「査定額がローン残債を上回るか？」が売却する1つの判断基準になる人も多いはずです。

このように、あなたが実際に新築を売却するかは査定額次第で検討すればOKなので、まずは確認から始めるといいでしょう。

仮に住宅ローン残3,500万円の場合、「売却できるorできない」のシミュレーションは以下の通りです。

	売却代金	現金持ち出し
○売却できる	3,500万円	なし
○売却できる	3,300万円	200万円
×売却できない	3,300万円	なし

うまく3,500万円以上で売却できればベスト。
一方、売却代金が住宅ローンの残債3,500万円を下回る場合は、差額分の現金を持ち出しする必要があります。

※査定に出しても必ず売る決まりはないので、もし査定額が合わない場合は、断って問題ありません。

売却手順3．
売却を任せる不動産会社を決定する

くれぐれも査定額は売却可能額。
新築が納得の価格で売れるかの8割は「不動産会社の売却活動次第」で決まります。

そのため、対応・知名度・売却実績・営業マンの経験なども含めて比較し、総合的に最も高い売却を期待できる不動産会社「1社」を選択しましょう。

※複数社へ売却の依頼も可能ですが、会社同士をしっかり比較できたなら「1社」に絞ることをおすすめします。1社に絞る方が不動産会社に責任感が生まれ、積極的な売却活動が期待できるからです。

不動産会社選びについては、この記事内の「新築建売を後悔で売りたい…プロが教える不動産会社選び4つの条件」で詳しく解説しています。

売却手順4．
広告等の売却活動で買主を見つける

不動産会社が広告や紹介等を行ない、資料請求や見学予約を獲得しながら、見込み客にしっかりアピールしていきます。

買主が見つかるまでの目安は「3ヶ月前後」が平均的です。

見込み客の内覧時、入居済の場合は在宅する必要があります。

比較的内覧予約の多い土日祝には、いつ予約が入ってもいいように在宅を心掛けましょう。

未入居の場合は、不動産会社に鍵を預けるか、都度あなたも立ち会うかどうか選択できます。

売却手順5．
買主と不動産売買契約を締結する

契約と言うと難しく聞こえますが、不動産会社が主導で進めてくれるので、特別手間に感じることはありません。

一般的に不動産会社の事務所で、契約書面の読み合わせ、売主買主の署名捺印と同時に、売却代金の一部として手付金（売却代金の10％以下）を受け取ります。

その後、買主の住宅ローン審査が問題なければ、引き渡しの準備を進めます。

売却手順6．
売却代金の受領＆売却物件の引き渡し

一般的に、買主がローンを申し込んだ金融機関で行ないます。

売主のあなたと、買主・不動産会社・司法書士が一同に集まり、売却の最終手続きを進める流れです。

手続き完了の確認後、売却代金の受領、住宅ローンの返済、鍵の引き渡しを行ない、新築マイホームの売却は無事に完了です。

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以上、新築建売のマイホームを売却する手順の全体像を解説しました。

くれぐれも、新築は建築から日が経つと売りにくいので、後悔で高く売りたい場合は早めの決断をおすすめします。

まずは「手順1．売却に強い不動産会社へ査定依頼する」で、あなたの新築マイホームがいくらで売れるかを知り、売却計画を立ててみましょう。

新築建売を後悔で売りたい…
プロが教える不動産会社選び4つの条件

後悔した新築建売のマイホームを、できるだけ高く売りたい場合、「不動産会社選び」でほぼ決まります。

そのため、売却成功には下記「4つの条件を満たす不動産会社を選ぶこと」がコツになります。

売却が初めての場合、査定額や印象だけで会社選びをしがちで、その結果「安く売るハメに…」「なかなか売れない…」と後悔している人は多いです。

特に最終的な売値は、任せた不動産会社次第で300～500万円変わることもよくあります。

そのため、できるだけ「4つの条件を満たす不動産会社を選ぶこと」を心掛けてみて下さい。

新築建売マイホームの売却で信頼性◎のプロおすすめ大手2社

後悔した新築建売のマイホームを、できるだけ高く売りたいなら、下記2社は必ずおさえておくべきです。

2024年10月現在までの約18年間、私がプロとして500社以上の不動産会社と接してきた経験から見て、実績と信頼性が充分で、高額かつ早期売却がおおいに期待できる大手2社です。（対応地域に注意）

実際に売るかどうかは、金額や対応等を見て決めればいいので、まずは気軽に無料査定から検討してみて下さい。

1．SRE不動産（エスアールイー不動産）

・おすすめ度：4.8
・顧客満足度：93.3％ ※2

対応地域	東京・神奈川・千葉・埼玉・大阪・兵庫・京都・奈良 ※一部地域を除く
免許番号	国土交通大臣(2)第9297号
設立	2014年

大手『SRE不動産』は、100％売主第一を徹底し、売主利益の最大化を追求する独自の売却手法が好評判。

第三者の大手リサーチ企業が行なった不動産売却経験者のアンケート調査で、

以上の3部門で1位に選ばれた不動産会社です。※1

他社と比較しても、積極的な物件情報の公開と広告量にこだわり、1人でも多くの買主に情報を届ける拡散力が大きな強み。

高額かつ早期売却の両方を実現できる期待度が高く、実際に取引した4,314人の「93.3％」が知人にすすめたいと回答した※2、信頼性の高い不動産会社です。

※【対応地域】東京・神奈川・千葉・埼玉・大阪・兵庫・京都・奈良（一部地域を除く）
※1．調査会社 GMOﾘｻｰﾁ(株)／方法 ｲﾝﾀｰﾈｯﾄﾘｻｰﾁ／期間 2021.12.24～27 ※2．2024年1月1日時点

2．三井のリハウス

・おすすめ度：4.1
・顧客満足度：97.0％ ※2

対応地域	東京・神奈川・埼玉・千葉・茨城・大阪・兵庫・京都・滋賀・奈良・愛知・三重・北海道・宮城・広島・岡山・福岡 ※一部地域を除く
免許番号	国土交通大臣(15)第777号、他
設立	1969年

大手三井不動産グループ『三井のリハウス』は、38年連続で全国の売買仲介取扱件数上位の実績を誇る不動産会社です。

三井のリハウスの強みは、

また、1965年からの約60年で累計100万件の取扱いを突破し、全国の競合他社を圧倒しています。

高額売却の評判はもちろん、約65％の依頼者を2ヶ月以内に成約させる早期売却力※1も好評判で、信頼して任せられる不動産会社です。

※【対応地域】東京・神奈川・埼玉・千葉・茨城・大阪・兵庫・京都・滋賀・奈良・愛知・三重・北海道・宮城・広島・岡山・福岡（一部地域を除く）
※1．2022年度 ※2．2024年4月1日現在

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どちらか1社選ぶなら、物件情報の拡散力の点で、SRE不動産をおすすめしますが、正直なところ優劣つけがたいです。

各社1～2分あれば査定依頼できるので、もし両方の対応地域に該当するなら、『SRE不動産』と『三井のリハウス』の2社共に査定を出して、実際の査定額や対応、提案等を直に比較してみて下さい。

以上、新築建売マイホームをすぐ売却するにあたり、信頼性◎の大手2社を紹介しました。

新築建売のマイホームを後悔で売りたい場合の注意点6つ

新築建売のマイホームを後悔で売りたい場合の注意点は、以下の6つです。

注意点1．
売ると決めたら早く売り出す

『売ると決めたら早く売り出す』は、新築建売のマイホームを後悔で売りたい場合の注意点です。

新築の売却では、完成以降の期間が短い方が売りやすいからです。

建って間もない方が、「より新しい状態で住める」と感じる買い手が大半です。

注意点2．
購入した会社への売却依頼は慎重に

『購入した会社への売却依頼は慎重に』は、新築建売のマイホームを後悔で売りたい場合の注意点です。

自信をもって提案した新築住宅をすぐ売却されるのは、あまり気持ちがいいものではないからです。

また、建売や注文住宅をメインに取り扱う不動産会社や建築会社、ハウスメーカー、工務店は、自社名義の住宅販売を優先する場合も多いため、あなたの新築を積極的に広告してくれるかは疑問です。

建築は得意でも査定や売却は不得意の場合も多いため、一般的に依頼するなら「売却専門の不動産会社」の方がスムーズです。

注意点3．
買取ではなく「一般個人」へ売却する

『買取ではなく「一般個人」へ売却する』は、新築建売のマイホームを後悔で売りたい場合の注意点です。

不動産会社の買取価格は、一般個人に売り出す相場の「2～3割程度」下がるからです。

買取価格が安くなる原因は、不動産会社は買取後に利益をのせて再販売するからです。

「後悔して早く売りたいなら買取もできますよ」と提案されても、原則は仲介で一般個人へ売却する方が高く売れます。

注意点4．
現在未入居なら入居せずに売却する

『現在未入居なら入居せずに売却する』は、新築建売のマイホームを後悔で売りたい場合の注意点です。

見た目は同じでも「中古」と「新築未入居」では、買い手に与える印象がまったく違います。

後悔の気持ちに整理がつかず、「すぐ売却するかは入居してから考えよう…」と一旦引っ越しを済ませる人もいます。

しかし、スムーズな売却を考えると、入居前に白黒ハッキリした方が賢いです。

また、入居すれば、少なからず床や壁に傷がつき、キッチンや風呂など水回り設備には使用感がでます。

現在未入居ならそのまますぐ売却する方が、良い条件で進められるでしょう。

注意点5．
エアコン・カーテンなど設置済なら残す

『エアコン・カーテンなど設置済なら残す』は、新築建売のマイホームを後悔で売りたい場合の注意点です。

新築に合わせて購入した場合、買主にはメリットになるからです。

ただし、見た目の古いエアコンやカーテンを設置した場合は逆にマイナスです。

内覧時の印象も考えて、売却活動前には外しておきましょう。

注意点6．
引き継ぎ可能な保証内容を確認する

『引き継ぎ可能な保証内容を確認する』は、新築建売のマイホームを後悔で売りたい場合の注意点です。

充分な保証が引き継ぎできる場合は、良い条件での売却も期待できます。

また反対に、保証内容が曖昧なまま売却をすると、あとでトラブルになり別の後悔になるので要注意です。

特に、未入居の新築をすぐ売却する場合は、保証を引き継ぎできる項目・できない項目を購入時の不動産会社や建築会社にしっかり確認しておきましょう。

新築住宅の売主は「住宅の品質確保の促進等に関する法律 第九十五条」における、引き渡しから10年間の隠れた瑕疵（構造や雨漏りなど）についての責任を、買主に対して個人であっても負う必要があるからです。

売却後に万一不具合が生じた場合、買主に対してあなたが責任を負うリスクは避けるべきです。

仮に保証が引き継ぎできない場合は、一度入居するか、または築1年を待って、「中古」として売却する選択肢も検討しましょう。

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以上、新築建売のマイホームを後悔で売りたい場合の注意点を解説しました。

では一方、住宅ローンを完済できないために、売りたいけどすぐ売却できない場合はどうすればいいのでしょうか？

新築を売りたいけどローン完済不可…でも後悔で引っ越したい場合

新築建売のマイホームを後悔で売りたいとはいえ、売却には「住宅ローン完済が条件」になります。

もし売ったお金で完済ができず、それでも後悔に耐えられず引っ越したい場合は、以下3つの選択になるでしょう。

不動産会社に査定してもらった結果、「売却代金または売却代金＋現金」で住宅ローンを完済できない場合の選択です。

1．損失を住み替えローンに上乗せで買い替え

『損失を住み替えローンに上乗せで買い替え』は、後悔で新築を売りたいけどローン完済不可の場合に取れる選択の1つです。

つまり、売ってもローン完済に足りないお金を、次の家の住宅ローンに上乗せして借りる方法です。

例えば、3,500万円で購入した新築一戸建てをすぐ売却しても3,000万円でしか売れない場合、売却損の500万円を買い替え先の次の住宅ローンに上乗せして借りて完済するという流れです。

住み替えローンは、三井住友銀行や、りそな銀行など各種金融機関で取り扱いがあります。

ただし、売却損をまとめるため、多額のローンを抱える可能性は否定できません。

一般的な住宅ローンより審査は厳しく、仮に審査が通ったとしても、今後の返済計画については冷静な判断が必要です。

新築を後悔で売りたいとはいえ、余裕をもった返済が可能な場合にのみ選択すべきと言えるでしょう。

2．他人に賃貸して別の住み替え先に引っ越す

『他人に賃貸して別の住み替え先に引っ越す』は、後悔で新築を売りたいけどローン完済不可の場合に取れる選択の1つです。

つまり、買った新築を賃貸して家賃収入を得ながら、あなた自身は別の家に住み替える選択です。

ただし、住宅ローンを借りた新築を無断賃貸すると原則契約違反になります。

住宅ローンとは、あくまで本人が住む自宅の取得を目的に利用できる低金利のローンだからです。

賃貸をしたい場合は、事前に必ず金融機関への相談が必要になります。
ただ、賃貸目的になると、不動産担保ローンなどへの借り換えが必要になり、金利が上がって毎月の支払いが増額する場合がほとんどです。

転勤などでやむを得ないと判断されるなら、住宅ローンとして継続できる可能性もありますが、金融機関次第でしょう。

後悔のあまり、くれぐれも金融機関に無断で賃貸しないことです。
もし無断賃貸したことが発覚した場合は、一括全額返済を求められるケースもありますので本当に注意です。

3．やむを得ず今の新築マイホームに住み続ける

『やむを得ず今の新築マイホームに住み続ける』は、後悔で新築を売りたいけどローン完済不可の場合に取れる選択の1つです。

売却損を抱えることが多い新築の売却では、経済的な事情で売ることができず、この選択肢を取る人が大半になるでしょう。

後悔に耐え切れずどうしてもすぐ売却したいなら、親や親戚にローン完済に足りないお金を借りることも1つです。

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以上、後悔で新築を売りたいけどローン完済不可の場合に取れる選択について解説しました。

新築建売マイホームを後悔で売りたい場合によくあるＱ＆Ａ

新築建売マイホームを後悔で売りたい際に、よくある質問とその答えを紹介します。

Ｑ．他の人はどんな事情で新築マイホームを売却？

新築マイホームをすぐ売却する事情や背景には、遠方へ急な転勤、給料カットやリストラ、希望とイメージが違う、隣人とそりが合わない、騒音がひどい、などがあります。

とはいえ、これらはごく一部です。

新築マイホームへの思いが強かった人ほど、たとえ些細な事でも後悔になり、売りたい気持ちに膨らんでしまった人は大勢います。

新築マイホームを手放す理由について、もっと詳しい解説も見たい人は下記記事が参考になりますので、併せてチェックしてみて下さい。

Ｑ．新築マイホームを買ってすぐ売却しても大丈夫？

短期間に購入と売却を繰り返す行為については、「事業性の高いor低い」が問われる場合あります。

例えば、個人が転売目的で不動産を購入して売却を行なうと、事業性の高い反復継続のある取引と判断されるため、宅地建物取引業の免許が必要になります。

やむを得ない事情による売却は大丈夫であると考えますが、個々に背景が異なるため断言はできません。

そのため、依頼する不動産会社にしっかりと相談を伝えた上で、相談しながら進めましょう。

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以上、新築建売マイホームを後悔で売りたい際に、よくある質問とその答えを紹介しました。

実際に新築マイホームをすぐ売却した人の体験談

実際、新築マイホームに後悔してすぐ売却をした人に「体験談」を募集しました。

知恵袋などで検索する人も多いと思います。
これから売りたい人への一言も聞いていますので、参考にしてみて下さい。

まとめ：新築を売りたい人は後悔と売却損を比較して判断

今回の不動産とーくは『新築建売マイホームを後悔で売りたい…引っ越したい際の売却全知識』と題して、下記の項目を解説しました。

新築建売のマイホームを売却する事情は人それぞれ。
後悔が大きく、損してでも売りたい気持ちはとても共感できます。

ただ、実際にすぐ売却するかどうかは、「後悔」と「売却損」の大きさを天秤にかけた上で、くれぐれも冷静な判断をすべきです。

実際のところ、新築マイホームすぐ売却する人が少ないのは、一般的に損する場合が多いからです。

後悔ばかりで売りたい反面、経済的な事情で無理な人は現実にたくさんいます。

まずは「いくらで売却できるのか？」「売却したお金で完済できるのか？」を、不動産会社の査定額を見て、具体的に計画することをおすすめします。

そして、不動産会社が出した査定額を目の前に、今後の方針を家族で話し合ってみて下さい。

以上『新築建売マイホームを後悔で売りたい…引っ越したい際の売却全知識』でした。